グループ情報

企業理念

グループ情報 イメージ

企業理念

独創力
独創力

私たちは常に独創性を重んじ、
これを会社発展の原動力とする。

  • 「独創力」は、未来永劫掲げていく
    四国化成グループの理念
  • 二硫化炭素の革新的な製法の発明に始まり、
    その後も節々で独創性の発揮を成長の礎、
    発展の力としてきた
  • 一人ひとりの持つ知恵を結集し、
    思いもよらない発想で常に新たな道を切り拓いてゆく

長期ビジョン「Challenge 1000

企業行動憲章

四国化成グループは、企業理念「独創力」のもと、顧客、従業員、株主、そして社会に貢献していくとした「四方よし」を活動方針に掲げ、持続可能な社会の実現を牽引する役割を担うため、次の8原則に基づき、国内外を問わず、すべての人々の人権を尊重する経営を行い、関係法令、国際ルール及びその精神を遵守しつつ、高い倫理観をもって社会的責任を果たしていきます。

  1. イノベーションを通じて社会に有用で安全に配慮した高品質な商品やサービスを開発、提供し、持続可能な経済成長と社会的課題の解決を図ります。

  2. 公正かつ自由な競争並びに適正な取引、責任ある調達を行います。また政治、行政との健全かつ正常な関係を保ちます。

  3. 企業情報を積極的、効果的かつ公正に開示し、企業をとりまく幅広いステークホルダーと建設的な対話を行い、企業価値の向上を図ります。また、消費者・顧客に対して、商品・サービスに関する適切な情報提供、誠実なコミュニケーションを行い、満足と信頼を獲得します。

  4. 従業員の健康と安全に配慮した働きやすい職場環境を整備するとともに、従業員の能力を高め、多様性、人格、個性を尊重する働き方を実現します。

  5. 環境問題への取り組みは人類共通の課題であり、企業の存在と活動に必須の要件として主体的に行動するとともに、「良き企業市民」として、積極的に社会に参画し、その発展に貢献します。

  6. 知的財産は企業活動の基盤であり、競争力の源泉であることを認識し、知的財産の保護の重要性を浸透させるとともに、適切に活用します。

  7. 国際社会や地域社会が抱える課題に幅広く関心を持ち、多角的な視点から社会的課題を理解して、社会貢献活動を実践します。

  8. 市民活動や企業活動に脅威を与える反社会的勢力及び団体の行動やテロ、サイバー攻撃、自然災害等に備え、組織的な危機管理を徹底します。

四国化成グループ各社の経営トップ並びに役員は、本憲章の精神の実現が自らの役割であることを認識して経営にあたり、実効あるガバナンスを構築して、率先垂範の上、四国化成グループ各社に周知徹底させるとともに、サプライチェーンにも本憲章に基づく行動を促します。また社内外の声を常時把握し、実効ある社内体制を確立します。

本憲章に反するような事態が発生したときには、各社トップ自らの責任で、問題解決にあたるとともに、原因究明、再発防止に努めます。また、社会への迅速かつ的確な情報の開示と説明責任を遂行し、権限と責任を明確にした上、自らを含めて厳正な処分を行います。

  1. イノベーションを通じて社会に有用で安全に配慮した高品質な商品やサービスを開発、提供し、持続可能な経済成長と社会的課題の解決を図ります。

  2. 公正かつ自由な競争並びに適正な取引、責任ある調達を行います。また政治、行政との健全かつ正常な関係を保ちます。

  3. 企業情報を積極的、効果的かつ公正に開示し、企業をとりまく幅広いステークホルダーと建設的な対話を行い、企業価値の向上を図ります。また、消費者・顧客に対して、商品・サービスに関する適切な情報提供、誠実なコミュニケーションを行い、満足と信頼を獲得します。

  4. 従業員の健康と安全に配慮した働きやすい職場環境を整備するとともに、従業員の能力を高め、多様性、人格、個性を尊重する働き方を実現します。

  5. 環境問題への取り組みは人類共通の課題であり、企業の存在と活動に必須の要件として主体的に行動するとともに、「良き企業市民」として、積極的に社会に参画し、その発展に貢献します。

  6. 知的財産は企業活動の基盤であり、競争力の源泉であることを認識し、知的財産の保護の重要性を浸透させるとともに、適切に活用します。

  7. 国際社会や地域社会が抱える課題に幅広く関心を持ち、多角的な視点から社会的課題を理解して、社会貢献活動を実践します。

  8. 市民活動や企業活動に脅威を与える反社会的勢力及び団体の行動やテロ、サイバー攻撃、自然災害等に備え、組織的な危機管理を徹底します。

企業行動基準

四国化成グループが事業活動を行うにあたり、上記の企業行動憲章を実践するために、当社グループの役員・従業員一人ひとりが守るべき行動のあり方を定めたものです。